【2026年最新】電子カルテの種類を一覧で徹底比較!クリニックの選び方から費用相場まで完全ガイド
2026年06月26日
電子カルテの種類を一覧で分かりやすく解説。「クラウド型とオンプレミス型」「レセコン一体型と連携型」の違いとは?自院に最適な電子カルテの選び方から、費用相場、補助金、主要メーカーの比較まで、導入検討中の先生が知りたい情報を網羅しました。この記事を読めば、数ある製品の中から、後悔しない最適な一社を見つけるための具体的な手順がわかります。選定に失敗しないための実践的なチェックリスト付き。
目次
なぜ今、電子カルテの種類を理解することが重要なのか?
2026年現在、クリニックの新規開業や既存システムの入れ替えにおいて、電子カルテの導入はもはや「検討」するものではなく、「必須」の経営基盤となりつつあります。しかし、「電子カルテ」と一括りに言っても、その種類は多岐にわたります。
なぜ、今あらためて電子カルテの「種類」を深く理解する必要があるのでしょうか。
2026年、クリニック経営を取り巻く環境の変化
2026年度の診療報酬改定では、「電子的診療情報連携体制整備加算」の算定要件(加算1〜3)の新設や、「外来・在宅物価対応料」の創設、「ベースアップ評価料」の具体点数の拡充など、国を挙げた医療現場のデジタル化が加速しています。
このような変化の波に乗り遅れないためには、自院の診療スタイルや将来の展望に合った電子カルテを選択することが、これまで以上に重要になっているのです。
電子カルテ選定の失敗がもたらす深刻なリスク
もし、価格の安さや営業担当者の言葉だけを鵜呑みにして、自院に合わない電子カルテを導入してしまったらどうなるでしょうか。
- 操作が複雑で、かえって業務効率が低下する
- 必要な機能がなく、結局手作業が残ってしまう
- システムの動作が遅く、診察や会計で患者さんを待たせてしまう
- サポート体制が不十分で、トラブル時に診療がストップする
- 将来的な制度変更や機能拡張に対応できず、数年で買い替えを迫られる
このような「選定の失敗」は、単なる金銭的な損失にとどまらず、スタッフの疲弊、患者満足度の低下、ひいてはクリニック経営そのものを揺るがしかねない深刻なリスクとなります。
種類を理解すれば、自院に最適な一台が見つかる
電子カルテの種類ごとのメリット・デメリットを正しく理解することは、これらのリスクを回避し、自院のポテンシャルを最大限に引き出すための第一歩です。
この記事では、電子カルテの基本的な種類から、費用、具体的な選び方、最新のトレンドまでを網羅的に解説します。ぜひ、先生のクリニックに最適な「パートナー」となる電子カルテを見つけるための羅針盤としてご活用ください。
【基本のキ】電子カルテの主な種類を2つの軸で分類
電子カルテは、大きく分けて「①提供形態」と「②レセコンとの連携方法」という2つの軸で分類できます。まずは、この基本的な違いを理解しましょう。
軸1:提供形態の違い(クラウド型 vs オンプレミス型)
これは、電子カルテのシステムやデータをどこに置いて管理するか、という違いです。
クラウド型電子カルテとは?メリット・デメリット
クラウド型は、インターネット経由で提供される電子カルテサービスです。データは院内ではなく、サービス提供事業者が管理する安全なデータセンターに保存されます。
項目 | 詳細 |
メリット | ・サーバー購入が不要で初期費用を抑えられる |
デメリット | ・インターネット回線の障害や速度低下の影響を受ける |
向いているクリニック | ・新規開業で初期投資を抑えたい |
オンプレミス型電子カルテとは?メリット・デメリット
オンプレミス型は、院内にサーバーやネットワーク機器を設置し、電子カルテシステムを構築・運用する形態です。
項目 | 詳細 |
メリット | ・院内ネットワークで完結するため、動作が安定・高速 |
デメリット | ・サーバー購入などで高額な初期費用がかかる |
向いているクリニック | ・大規模病院や、特殊な運用フローを持つ専門クリニック |
【2026年最新トレンド】なぜクラウド型が主流になりつつあるのか?
2026年現在、特に無床クリニック(診療所)においては、クラウド型電子カルテが主流となりつつあります。その背景には、以下のような理由が挙げられます。
1. 初期費用の低さ: 新規開業のハードルを大きく下げます。
2. 働き方改革への対応: 院外からのアクセス機能は、医師の柔軟な働き方をサポートします。
3. 医療DXとの親和性: Web予約やオンライン診療、キャッシュレス決済といった外部システムとの連携が容易です。
4. セキュリティとBCP対策: 専門家によるデータ管理は、自院で管理するよりも堅牢なセキュリティを実現する可能性があり、災害大国である日本において事業継続の観点からも高く評価されています。
軸2:レセコンとの連携方法(一体型 vs 連携型)
次に、診療報酬明細書(レセプト)を作成するレセプトコンピュータ(レセコン)との関係性による分類です。
レセコン一体型とは?メリット・デメリット
電子カルテとレセコンの機能が、一つのシステムとして統合されているタイプです。
項目 | 詳細 |
メリット | ・カルテ入力内容が自動でレセプトに反映され、入力の二度手間が削減できる |
デメリット | ・システムの乗り換え時に、カルテとレセコンを同時に変更する必要がある |
向いているクリニック | ・新規開業で、これから全てのシステムを揃える |
レセコン連携型(ORCA連動など)とは?メリット・デメリット
電子カルテとレセコンが、それぞれ独立した別のシステムであり、データを連携させて使用するタイプです。日本医師会が提供する「ORCA」と連携する製品が多く見られます。
項目 | 詳細 |
メリット | ・電子カルテとレセコンを、それぞれ好みの製品で組み合わせられる |
デメリット | ・メーカーが異なると、データ連携で不具合が起きる可能性がある |
向いているクリニック | ・長年使い慣れたレセコンがあり、変更したくない |
【診療スタイル別】電子カルテの特化型・機能別の種類一覧
基本的な分類に加え、クリニックの規模や診療科、診療スタイルに特化した電子カルテも多数存在します。
無床クリニック・有床診療所向け
- 無床クリニック(診療所)向け:
外来診療に特化し、シンプルで使いやすいUI/UXを追求した製品が主流です。特にクラウド型が多く、Web予約システムやキャッシュレス決済など、患者サービス向上に繋がる機能との連携が重視されます。
- 有床診療所向け:
外来機能に加え、入院患者管理、看護支援、栄養管理といった入院診療に必要な機能が搭載されている場合があります。オーダリングシステムも、外来と入院で切り替えて使えるなど、より複雑な運用に対応できる設計になっています。
特定の診療科に特化した電子カルテ
汎用的な電子カルテのほか、各診療科の特性に合わせてカスタマイズされた「診療科特化型」も人気です。
- 眼科向け: シェーマ描画機能、眼圧や視力検査のデータ取り込み機能が充実。
- 整形外科向け: 部位ごとの詳細なシェーマ、リハビリテーションの計画・実施記録機能。
- 皮膚科向け: 高精細な画像管理機能、部位選択のしやすさ。
- 耳鼻咽喉科向け: ファイバースコープの画像取り込み、聴力検査結果の管理機能。
- 精神科・心療内科向け: プライバシーに配慮した設計、長い経過記録を一覧しやすい表示機能。
これらの特化型は、日々の診療でよく使う機能が最適化されているため、業務効率を向上させる可能性があります。
AI搭載型電子カルテの登場と今後の展望
2026年現在、AI(人工知能)を活用した電子カルテも注目を集めています。例えば、クラウド型電子カルテで高いシェアを誇る「エムスリーデジカル」* では、AIが医師のカルテ入力を学習し、よく使う薬品名や診断名を予測変換でサジェストする機能を搭載。これにより、カルテ入力時間の短縮が期待でき、医師がより患者さんとの対話に集中できる環境の創出を支援します。*(m3.com調査 2025年1月実施)
今後は、画像診断支援や適切な治療法の提案など、AIの活用範囲はさらに広がっていくと予想されます。
在宅医療・訪問診療に強い電子カルテ
クラウド型電子カルテの普及により、在宅医療や訪問診療の現場でもデジタルの活用が進んでいます。
タブレットやスマートフォンでカルテを閲覧・入力できることはもちろん、訪問看護ステーションや地域の薬局、介護施設と連携するための情報共有機能を備えた製品も増えています。バイタルデータを自動で取り込んだり、訪問スケジュールを管理したりと、院外での業務を強力にサポートします。
↓より詳細な比較がしたい方は以下資料もご確認ください

資料閲覧はこちら:徹底解説!電子カルテ・レセコン比較ガイド
2026年注目の「標準型電子カルテ」とは?従来型との違いを解説
電子カルテの種類を語る上で、2026年現在、避けて通れないのが「標準型電子カルテ」というキーワードです。
標準型電子カルテが目指すものとは?
標準型電子カルテとは、国が定めた標準規格に準拠した電子カルテのことです。その最大の目的は、これまでメーカーごとにバラバラだったデータの形式や用語を統一し、全国の医療機関で診療情報をスムーズに交換・共有できる仕組みを構築することにあります。
これにより、患者さんがどの医療機関にかかっても、過去の診療情報(アレルギー、禁忌薬、病歴など)を正確かつ迅速に共有できるようになり、医療の質の向上や安全性の確保に繋がると期待されています。
メリット:データ利活用の促進と医療の質の向上
- 医療機関間のシームレスな連携: 紹介状(診療情報提供書)の作成・読込が容易になり、転院や救急搬送時に迅速な情報共有が可能になります。
- 重複検査・重複投薬の防止: 他院での検査結果や処方内容を確認できるため、患者さんの身体的・経済的負担の軽減が期待できます。
- 災害時の医療継続: カルテデータが国の管理するクラウドに保存されるため、災害時でもバックアップされた情報をもとに診療を継続できるとされています。
デメリットと今後の課題
一方で、標準型電子カルテにはいくつかの課題も指摘されています。
- 機能の画一化: 標準規格に準拠するため、各メーカー独自の便利な機能や、診療科に特化した機能が制限される可能性があります。
- カスタマイズ性の低下: クリニック独自の運用に合わせた細かいカスタマイズが難しくなることが懸念されます。
- 移行コストと手間: 既存の電子カルテからのデータ移行が大きな課題となる可能性があります。
メーカー製電子カルテとの違いと選び方のポイント
現時点では、多くのクリニックにとって、豊富な機能と柔軟性を備えた従来のメーカー製電子カルテが現実的な選択肢と言えるでしょう。
ただし、将来的には標準型電子カルテとの連携機能が重要になる可能性が高いため、電子カルテを選ぶ際には「将来的に標準型電子カルテのデータ出力に対応できるか」という視点を持っておくことが賢明です。
標準型電子カルテの最新動向や、より詳細なシステムイメージについて知りたい先生は、ぜひこちらの資料もご一読ください。
↓標準型電子カルテの概要や今後の動向について詳しく知りたい方はこちらの資料もご覧ください。

資料閲覧はこちら:標準型電子カルテとは? 概要/システムイメージ/現状の動き/メーカー製との違いなどをご紹介!
【費用で比較】電子カルテの種類別・料金相場一覧
電子カルテ導入で最も気になるのが費用です。ここでは、種類別の料金相場を解説します。
※あくまで一般的な目安であり、実際の価格はメーカーやプラン、オプションによって大きく異なります。必ず複数のメーカーから見積もりを取得してください。
初期費用と月額費用の内訳を徹底解説
電子カルテの費用は、主に「初期費用」と「月額費用(ランニングコスト)」に分けられます。
費用項目 | 内容 |
初期費用 | 導入時に一度だけかかる費用。 |
月額費用 | 毎月継続的にかかる費用。 |
クラウド型電子カルテの費用相場
- 初期費用: 0円 ~ 100万円(税別)程度
- PCなどを自前で用意すれば、初期費用0円から始められるサービスもあります。
- 月額費用: 1万円 ~ 5万円(税別)程度
- レセコン一体型か連携型か、利用する医師の人数などによって変動します。
オンプレミス型電子カルテの費用相場
- 初期費用: 200万円 ~ 800万円(税別)程度
- サーバー購入費が大部分を占め、高額になる傾向があります。
- 月額費用: 0円 ~ 3万円(税別)程度
- 月額の保守サポート費用がかかるのが一般的です。
隠れたコストに注意!オプション費用や更新費用
見積もりを見る際は、基本料金だけでなく、以下の「隠れたコスト」にも注意しましょう。
- オプション費用: Web予約、Web問診、オンライン診療、キャッシュレス決済、SMS(ショートメッセージサービス)送信などは、多くの場合オプション料金がかかります。
- 更新費用: オンプレミス型の場合、5~6年ごとのサーバーリプレイス(買い替え)で数百万円単位の費用が発生する場合があります。また、法改正対応のプログラム更新が有料の場合もあります。
- サポート費用: サポート内容(平日のみ/24時間365日、電話/リモート/訪問)によって料金が異なります。
費用を抑えるポイントと補助金の活用
国や自治体が提供するIT関連の補助金など、電子カルテ導入に活用できる補助金制度があります。年度によって要件や申請時期が異なるため、常に最新情報をチェックすることが重要です。メーカーによっては、補助金申請のサポートを行ってくれる場合もあるため、積極的に相談してみましょう。

資料閲覧はこちら:デジタル化・AI導入補助金2026 (旧IT補助金)概要と活用のポイント
【失敗しない】自院に最適な電子カルテの選び方7つのステップ
数ある製品の中から、自院にぴったりの電子カルテを選ぶための具体的な手順を7つのステップでご紹介します。
Step1: 導入目的と解決したい課題を明確にする
まず、「なぜ電子カルテを導入するのか」を明確にしましょう。漠然と「業務を効率化したい」ではなく、より具体的に掘り下げます。
- (例1)カルテを探す時間や、紙カルテを運ぶ手間をなくしたい
- (例2)受付の待ち時間を短縮して、患者満足度を上げたい
- (例3)レセプトの請求漏れや病名漏れを減らし、返戻を削減したい
- (例4)在宅診療の情報を、院内にいるスタッフとリアルタイムで共有したい
この目的が、後の機能選定の重要な軸となります。
Step2: 予算(初期費用・ランニングコスト)を設定する
Step1で明確にした目的を達成するために、どれくらいの投資が可能か、現実的な予算を設定します。初期費用だけでなく、5年間の総額(初期費用+月額費用×60ヶ月)でランニングコストも考慮することが、失敗のリスクを減らすための重要なポイントです。
Step3: 必須機能と希望機能をリストアップする
目的と予算に基づき、必要な機能を「Must(必須)」「Want(希望)」に分けてリストアップします。
機能例 | |
Must(必須) | ・レセコン一体型であること |
Want(希望) | ・Web予約システムと連携できること |
Step4: 複数のメーカーから候補を絞り込む
リストアップした要件をもとに、各メーカーのウェブサイトや資料を比較し、候補を3〜5社程度に絞り込みます。この際、自院と同じ診療科や同規模のクリニックでの導入実績が豊富かどうかも重要な判断材料になります。
他院がどのように電子カルテを活用して課題を解決しているのか、具体的な事例集を参考にすると、自院での運用イメージがより明確になります。
↓新規開業クリニックがどのように電子カルテを活用しているか、具体的な事例を知りたい方はこちら。

資料閲覧はこちら:デジカル活用事例集_新規開業編
Step5: デモやトライアルで操作性を徹底比較する
候補が絞れたら、必ずデモンストレーションを依頼し、可能であれば無料トライアルを試しましょう。実際にカルテを入力する医師だけでなく、受付や事務スタッフなど、関係者全員で操作性を確認することが非常に重要です。
- 画面は見やすいか?
- クリック数は少なく、直感的に操作できるか?
- システムのレスポンス(反応速度)は快適か?
- よく使う操作がスムーズに行えるか?
毎日使うものだからこそ、少しのストレスが大きな負担に繋がります。カタログスペックだけではわからない「使い心地」を徹底的に比較検討してください。
Step6: サポート体制とセキュリティを確認する
万が一のトラブルは診療を直撃します。サポート体制は必ず確認しましょう。
- サポートの受付時間(平日日中のみ、土日祝対応、24時間対応など)
- サポートの方法(電話、メール、リモート、訪問)
- 導入時のトレーニングは十分か?導入後のフォローはあるか?
また、クラウド型の場合は特にセキュリティ体制の確認が不可欠です。第三者認証(ISMS認証など)を取得しているか、データセンターの場所や冗長化構成はどうなっているかなど、患者さんの大切な情報を預けるに足る信頼性があるかを見極めましょう。
Step7: 契約内容と将来の拡張性をチェックする
最終候補が決まったら、契約内容を隅々まで確認します。
- 最低契約期間と、中途解約時の違約金
- データの所有権は誰にあるか(解約時にデータを出力できるか、費用はかかるか)
- 将来的に分院展開や法人化をした際のライセンス体系
また、クリニックの成長に合わせて、オンライン診療や訪問診療機能の追加など、将来的な拡張が可能かどうかも確認しておくと安心です。
【実践チェックリスト】電子カルテ選定時に確認すべき20の項目
デモや商談の際に、聞き漏らしがないようにぜひこのチェックリストをご活用ください。
機能性に関するチェックリスト
1. [ ] レセコンは一体型か、連携型か?
2. [ ] 診療科に特化したテンプレートやシェーマ機能はあるか?
3. [ ] 過去カルテの検索や一覧性は優れているか?
4. [ ] 病名チェックや査定・返戻対策機能は十分か?
5. [ ] 処方や検査のセット登録(お気に入り機能)は使いやすいか?
操作性に関するチェックリスト
6. [ ] 画面のレイアウトは見やすく、直感的か?
7. [ ] クリックや画面遷移は少なく、動作はスピーディーか?
8. [ ] タブレットやスマホでの操作に対応しているか?
9. [ ] スタッフ全員が無理なく使えそうか?(PCが苦手な人でも)
10. [ ] デモや無料トライアルで実際に試すことは可能か?
サポート・セキュリティに関するチェックリスト
11. [ ] サポートの対応時間・曜日は自院の診療時間に合っているか?
12. [ ] 導入時のトレーニングや、導入後のフォロー体制は手厚いか?
13. [ ] トラブル時の問い合わせ窓口は一本化されているか?
14. [ ] セキュリティに関する第三者認証(ISMSなど)を取得しているか?
15. [ ] 災害やシステム障害時のバックアップ・復旧体制は万全か?
費用・契約に関するチェックリスト
16. [ ] 初期費用と月額費用の詳細な見積もりか?(隠れたコストはないか)
17. [ ] 5年間のトータルコストで他社と比較しているか?
18. [ ] 契約期間の縛りや、解約時の条件はどうなっているか?
19. [ ] 解約時に自院のデータをスムーズに出力できるか?(費用は?)
20. [ ] 将来の機能追加や、拠点増設に柔軟に対応できるか?
主要電子カルテメーカー比較一覧【2026年版】
ここでは、数ある電子カルテの中から、代表的な製品をタイプ別にいくつかご紹介します。
※情報は本記事の執筆時点のものです。最新の仕様や価格は各メーカーに直接お問い合わせください。
クラウド型・レセコン一体型で選ぶなら
初期費用を抑え、シンプルな操作性と将来の拡張性を重視するクリニックに人気のタイプです。
エムスリーデジカル(エムスリーデジカル株式会社)
- 特徴: クラウド型電子カルテで高いシェアを誇る* 、レセコン一体型電子カルテ。AIによるカルテ入力支援機能が、日々の入力業務の効率化を支援します。洗練されたUI/UXで直感的に操作でき、予約・問診・決済システム「デジスマ診療」とのシームレスな連携で、受付から会計までの業務の改善が期待できます。専任スタッフによる手厚いサポート体制も魅力です。*(m3.com調査 2025年1月実施)
- 費用: 初期費用0円~、月額費用11,800円(税抜)~
- こんなクリニックにおすすめ: 新規開業、業務効率を徹底的に追求したい、患者満足度も向上させたい
CLINICSカルテ(株式会社メドレー)
- 特徴: オンライン診療・予約システムと連携したクラウド型電子カルテ。ORCA連動型で、シンプルな操作性が特徴です。
- 費用: 要問い合わせ
- こんなクリニックにおすすめ: オンライン診療を積極的に行いたい、シンプルな機能性を求める
オンプレミス型で実績重視なら
院内での安定した高速稼働と、豊富な実績を重視するクリニック向けの選択肢です。
SUPER CLINICシリーズ(株式会社ラボテック)
- 特徴: 長年の実績を持つラボテックが提供する電子カルテ。従来の紙カルテのような直感的な操作性と高速なレスポンスを追求し、クリニックの業務効率化とスムーズな診療を強力にサポートします。
- 費用: 要問い合わせ
- こんなクリニックにおすすめ: 安定稼働と実績を最重視する、カスタマイズ性を求める
Dynamics(株式会社ダイナミクス)
- 特徴: 導入・運用コストが安価である点が大きな特徴。カスタマイズ性が高く、自院の運用に細かく合わせこむことが可能です。
- 費用: 要問い合わせ
- こんなクリニックにおすすめ: 独自の診療フローを持っている、主体的にシステムを使いこなしたい
電子カルテ導入で変わる!業務効率化と医療DXの未来
電子カルテは、単なる紙カルテの代替品ではありません。周辺システムと連携させることで、クリニック全体の業務フローを最適化し、医療DXを推進する強力なエンジンとなります。
受付から会計までの流れがスムーズに
電子カルテと連携した予約・問診システムを導入すれば、患者さんはスマートフォンで好きな時に予約を取り、来院前に問診を済ませることができます。
来院時には、受付での煩雑なやり取りが削減され、スムーズに診察へご案内できる場合があります。診察室では、医師が事前問診の内容を確認しながら診療を開始できます。
そして、キャッシュレス決済を導入すれば、会計待ちの行列解消も期待できます。患者さんの待ち時間をトータルで短縮し、満足度を大きく向上させることができます。
予約・問診システム連携で患者満足度向上
例えば、「エムスリーデジカル」と「デジスマ診療」を連携させることで、この理想的な流れをワンストップで実現できます。
「デジスマ診療」は、予約・Web問診・スマート受付・キャッシュレス決済・オンライン診療といった機能をオールインワンで提供するサービスです。電子カルテと連携することで、問診内容が自動でカルテに反映されたり、会計情報が連携されたりと、医療スタッフの業務負担を大幅に削減しながら、患者さんにとって「待たない、スマートな」受診体験の提供を支援します。
電子的診療情報連携体制整備加算と今後の展望
これまでの医療情報取得加算及び医療DX推進体制整備加算を廃止し、2026年度から「電子的診療情報連携体制整備加算」が新設されました。
初診時の評価は以下の3つの区分が設定されています。
- 加算1(15点):電子処方箋の発行体制および電子カルテ情報共有サービスの活用実績があり、マイナ保険証利用・Webサイト公表等のDX体制が整っていること。
- 加算2(9点):電子処方箋の発行体制(または導入予定:導入に向けた手続き中など)があり、マイナ保険証利用・Webサイト公表等のDX体制が整っていること。
- 加算3(4点):マイナ保険証の利用体制(オンライン資格確認)が整っており、Webサイトでの情報公表等の標準的なDX体制を有していること。
また、再診時についても、初診時の加算1〜3のいずれかの届け出を行っている場合に、月1回に限り「2点」が算定可能になります。
この加算を算定するためには、いくつかの施設基準を満たす必要があります。今後、このような医療DXに関連する加算はさらに拡充されていく可能性があり、電子カルテを中心としたデジタル基盤の整備は、クリニック経営においてますます重要になるでしょう。
↓電子的診療情報連携体制整備加算の重要ポイントを理解したい方はこちら。

資料閲覧はこちら:電子的診療情報連携体制整備加算とは(旧医療情報取得加算及び医療DX推進体制整備加算)点数・算定条件を解説
よくある質問(FAQ)
最後に、電子カルテの導入に関してよく寄せられる質問にお答えします。
faq
まとめ
本記事では、2026年現在の最新情報に基づき、電子カルテの基本的な種類から、具体的な選び方、費用、主要メーカーの比較までを網羅的に解説しました。
電子カルテは、一度導入すると5年、10年と長く付き合っていく、クリニック経営の根幹をなす重要なパートナーです。目先の価格や機能だけでなく、自院の診療スタイルや将来のビジョンに合っているか、スタッフ全員がストレスなく使えるか、そして信頼できるサポートを受けられるか、といった多角的な視点で慎重に選ぶことが、導入成功の鍵となります。
この記事が、先生のクリニックにとって最良の電子カルテ選びの一助となれば幸いです。
数ある製品の中から最適なものを選ぶ第一歩は、実際に製品に触れてみることです。クラウド型電子カルテで高いシェアを誇る*「エムスリーデジカル」では、オンラインで製品のデモンストレーションを体験したり、詳しい資料を請求したりすることが可能です。その直感的な操作性やAIによる入力支援機能を、ぜひ一度お確かめください。
*(m3.com調査 2025年1月実施)
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