【2026年最新】クリニックの集患・増患に効果的な施策とは？具体的な方法と成功させるコツ

2024年01月24日 更新日: 2026年05月25日

病院やクリニックを開業・運営していく上で「どのように患者様を集めるか（集患）」「どうやって患者数を増やし、定着させるか（増患）」は最も重要な課題です。本記事では、集患の基礎からオンライン・オフラインの具体的な広告施策、医療広告ガイドラインの注意点、システムを活用した院内体制の構築まで、クリニック経営者・医師必見の情報を徹底的に網羅して解説します

1. はじめに：集患とは・集患の重要性

病院やクリニックが継続的な経営をするためには、集患対策が必要不可欠です。とはいえ「どのような対策を行えば良いのか分からない」「具体的な施策を知りたい」という方は多いのではないでしょうか。 この記事では、集患と増患の違いや、クリニックの集患に効果的な施策・成功させるためのコツを解説します。自院に来院する患者を増やし、安定したクリニック経営を行いたい方は、ぜひ参考にしてください。

集患とは

集患とは、患者を集めることを指します。病院やクリニックが密集しているエリアで開業する場合、集患対策を行わなければなかなか患者は集まりません。 病院やクリニックが継続的な経営をするためには、集患対策が必要不可欠です。医療機関や医師は、自院に来院する患者を増やすためにさまざまな取り組みを行う必要があります。 特に近年は、患者様がスマートフォン等で自由に医療機関を選べる時代となっており、立地や医師の技術力だけでなく、戦略的なマーケティング活動がクリニックの存続を左右すると言っても過言ではありません。

集患の重要性

集患が重要とされる理由として、主に以下の点が挙げられます。 

• 経済的な安定 
• 専門性の向上 
• 地域の医療ニーズへの貢献 

患者数の増加は、病院やクリニックの収益に直結します。集患対策を行うことで患者数が増えれば、医療機関の経済的な安定につながり、設備投資やスタッフの雇用・育成にも貢献できます。

また、病院やクリニックの診療科目に合った患者を集めることで、様々な患者の診療機会が増え、結果として、自院が得意とする専門性の向上や、他の医療機関との差別化も期待できるでしょう。

さらに、患者を増やすことで、病院やクリニックはより多くの医療ニーズに対応する必要が出てくると想定されます。必要とされる医療を提供すれば、地域の医療ニーズへの貢献にもつながるでしょう。

↓開業に向けた事業計画や資金の不安がある方はこちらの資料もご覧ください。

資料閲覧はこちら：【補助金情報最新版】電子カルテに使える補助金まとめ

2. クリニック開業時における集患・広告戦略の基本ロードマップ

既存クリニックの集患だけでなく、これから開業を控えているクリニックにとっては、開業前の準備期間が初期の集患を大きく左右します。ここでは、開業前から開業後にかけての広告戦略ロードマップを時系列で解説します。

開業6ヶ月前〜：ターゲット設定と基本コンセプトの決定

広告を作成する前に、まずは自院の「コンセプト」と「ターゲット層」を明確にします。小児科であれば子育て世代の親、内科であれば生活習慣病を気にする中高年など、誰に向けて発信するのかを定めます。「土日も診療している」「待ち時間が少ない」など、競合他院にはない自院の強み（USP）を整理し、ロゴやイメージカラーを決定して統一感を持たせます。

開業3〜4ヶ月前：WEBサイト（ホームページ）の制作開始

現代の集患において、ホームページはクリニックの「オンライン上の看板」です。診療科目、医師の紹介、アクセス、予約方法などを網羅したサイト構成を作成し、「地域名＋診療科目（例：北区 内科）」で検索上位に表示されるようSEO対策を仕込みます。

開業1〜2ヶ月前：オフライン広告の展開と内覧会の告知

地域住民への認知を一気に高めるフェーズです。物理的な看板の設置を完了させ、クリニックの開院日や内覧会（見学会）の案内を記載したチラシを配布します。開業直前の内覧会でスタッフの対応の良さや設備の清潔感をアピールできれば、初期の集患に直結します。

開業後：効果測定と継続的な広告運用

開業後は、どの広告から患者様が来たのか（来院経路）を毎月分析します。初診時の問診票に「当院を何でお知りになりましたか？」という項目を設け、効果の高い媒体に予算を集中させ、費用対効果を最適化していきます。

3.クリニックの集患に効果的なオンライン施策

具体的なクリニックの集患対策には、主にオンライン施策とオフライン施策があります。ここでは、オンライン施策として、以下の3つが挙げられます。 

• ホームページを充実させる
• SNSを活用する
• Web広告を活用する

それぞれ見ていきましょう。

ホームページを充実させる

集患のために、まずは自院のホームページを充実させることが必要不可欠です。

近隣の病院やクリニックを検索し、ホームページ上で情報を確認する患者は少なくないでしょう。インターネット上で検索してもホームページが見つからなければ、他院へ足を運んでしまうことも考えられます。

自院のホームページがあれば、患者は簡単に情報を入手できるだけでなく、どのような環境で治療を受けられるのか、自分が必要とする医療を提供してもらえるかの判断材料になります。

医師の専門性や診療科目などの基本情報、診療時間やアクセスの良さ、施設や設備の充実度などを基準にして受診を決める人など、患者によって求める情報はさまざまです。患者が来院前に知りたいと想定される情報を盛り込み、ホームページを充実させましょう。

ただし、ホームページを充実させるだけでなく、患者がホームページにアクセスしてくれるための「SEO対策」も必要です。SEO（検索エンジン最適化）とは、Googleなど検索エンジンで検索した際、検索結果の上位にページを表示させるための施策のことです。SEO対策にはある程度知識を必要とするため、専門業者へ委託するのも1つの方法だといえるでしょう。

また、SEO対策と並行して「MEO（マップエンジン最適化）」を行うことも極めて重要です。MEOとは、Googleマップの検索結果において自院の情報を上位に表示させる施策です。「近くの内科」などで検索する「今すぐ受診したい患者様」に対して圧倒的な訴求力を持ちます。Googleビジネスプロフィールに登録し、正確な営業時間や写真を掲載し、口コミを集める仕組みを作りましょう。

SNSを活用する

近年、情報収集のために、検索エンジンだけでなくSNSを利用する人は少なくありません。SNSには、X（旧Twitter）・Facebook・Instagram・LINEなどがあります。

総務省の調査によると、LINEの利用率は10代から50代で90％を超え、全世代で増加傾向となっています。

Xは全年代で横ばい、Instagramは全年代で増加し、LINEに次ぐ利用率との結果になっています。 そのため、病院やクリニックの情報発信にSNSを活用すれば、多くの人の目に留まりやすくなります。SNSのアカウントプロフィールに自院のホームページのリンクを貼っておけば、集患や増患につながる可能性が高まるでしょう。 

出典： 総務省｜令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書

特にInstagramは、美容皮膚科や小児科、婦人科などで有効です。院内の雰囲気やスタッフの様子を視覚的に伝えることで親しみやすさを醸成します。また、LINE公式アカウントは、既存患者に対する「増患・リピート対策」として最強のツールです。ワクチンの予約開始時期や休診日のお知らせを直接届けることができ、再来院を促す強力なフックとなります。

Web広告を活用する

ホームページやSNSからのアクセスが見込めない場合、Web広告の運用も選択肢の1つです。

Web広告の主な種類は、以下のようなものがあります。

• リスティング広告
• ディスプレイ広告
• アフィリエイト広告
• SNS広告
• メール広告　など

例えばリスティング広告は、特定のキーワードで検索された場合、主に検索エンジンの検索結果に表示される広告のことで、URLをクリックされるたびに広告費が発生します。

自院の認知拡大やブランディングを目的とする場合、XやInstagramなどのタイムラインやストーリーズで配信されるSNS広告も向いています。

ただし、オンライン広告にはガイドラインが設けられているため、導入する際には注意が必要です。また、運用には知識や効果測定のための時間などがかかるため、広告代理店に依頼するのも1つの手段だといえるでしょう。 Web広告はそれぞれ特徴が異なるため、自院の目的に適したものを選ぶことが大切です。

4.クリニックの集患に効果的なオフライン施策

クリニックの習慣に効果的なオフライン施策は、主に以下の5つが挙げられます。

• 看板を設置する
• 街頭広告を活用する
• チラシを配る
• 内覧会を開催する
• イベントを開催する

それぞれ解説します。

看板を設置する

オフラインの集患対策として、看板の設置が挙げられます。看板を設置する場所は、人の目に留まりやすい場所が良いでしょう。 また、看板広告の対象者が多く集まる場所が理想的です。具体的には、交差点や繁華街、商店街などの電柱や建物の壁、窓などが挙げられます。競合の病院やクリニックの看板とは異なる場所に設置したり、自院の看板が目立つよう工夫することが大切です。 毎日その道を通る通勤・通学者や近隣住民の潜在意識に「あそこにクリニックがある」と刷り込むことができ、必要な時に思い出してもらいやすくなります。ただし、情報は必要最小限に留め、視認性を高める工夫が必須です。

街頭広告を活用する

さまざまな街頭広告も集患対策として活用できます。 駅のホームやバスターミナル・車内広告などを活用すると、周辺エリアの不特定多数の人へ向けて情報を伝えられます。また、駅ホームからでも目立つような大型看板を駅構内や建物などに設置すれば、認知度拡大に効果的です。 街頭広告や看板広告は、看板の形態・大きさなどによって費用が異なります。周辺エリアのターゲット層を見極めて、自院のアピール内容に適した形態やエリアを検討しましょう。

チラシを配る

周辺エリアへのチラシ配布も、地域住民の集患につながります。特定のエリアに限定せず、少し距離のある地域にも配ることで、認知向上も期待できるでしょう。 シンプルな取り組みなので、費用も比較的安く抑えられます。ただし、デザイン制作や印刷などにある程度の期間がかかるため、スケジュール管理が必要です。 特に内覧会の告知や開院のタイミングでのポスティング・新聞折込は、地域密着型のクリニックにおいて非常に高い効果を発揮します。

内覧会を開催する

クリニックの開業を予定している場合、内覧会を開催するのも集患対策として有効です。内覧会は、開業前に地域の人々に自院を知ってもらう良い機会となります。 また、自院の理念や診療方針などを把握してもらえるだけでなく、医師をはじめとするスタッフの雰囲気も知ってもらう機会でもあり、信頼性向上にも効果的です。

イベントを開催する

院内でイベントを開催するのも集患対策として効果的です。具体的なイベントとして、自院の診療科目に関連する講演会などはもちろん、健康診断や生活習慣病予防のための講演会なども、地域住民の評判向上にも役立つでしょう。 また、産婦人科での子育て支援イベントなどは、いますぐ治療を必要としていない子どもや親の交流の場としても活用できます。クリニックのスタッフと直接交流をもつことで、気軽に足を運んでもらいやすくなる可能性が高くなるでしょう。

5. 必ず押さえるべき「医療広告ガイドライン」の基本と注意点

クリニックがオンライン・オフライン問わず広告を出す際、他業種と大きく異なるのが「医療法」および「医療広告ガイドライン」による厳しい規制です。これを知らずに広告を作成すると、行政指導の対象となりクリニックの信用を大きく損ないます。

広告可能事項の限定（ポジティブリスト方式）

医療広告は原則として、「広告してよいと定められた事項」以外は広告してはならないというルールがあります。医師の名前、診療科目、診療時間、予約方法などは広告可能ですが、客観的根拠のない過度なアピールは原則不可です。ただし、WEBサイトに関しては一定の要件を満たせば「限定解除」となり、詳細な情報提供が認められます。

絶対に禁止されている表現（禁止される広告）

ガイドラインで明確に禁止されている表現には以下のものがあります。

1. 虚偽広告（事実と異なる表現）
2. 比較優良広告（「県内一の医師数」など他院と比較して優れていると錯覚させる表現）
3. 誇大広告（「絶対治る」「奇跡の回復」など大げさな表現）
4. 客観的事実であることを証明できない内容（「著名人も推薦」など）

広告代理店に依頼する場合でも、最終的な責任はクリニックの院長にあります。制作物の文言は必ず医師自身の目でチェックする体制を整えましょう。

↓具体的な広告手法や媒体選び、最新のトレンド、医療広告ガイドラインの基本について詳しく知りたい方はこちらの資料もご覧ください。

資料閲覧はこちら：クリニック集患のための広告ガイド　医療広告ガイドラインや看板・WEB広告・SNSなどの広告の種類や特徴がわかる

6.クリニックの集患を成功させるためのコツ（新患をリピーターへ！）

クリニックの集患を成功させるためのコツとして、主に以下の3つがあります。

• 自院ならではの強みをアピールする
• 質の高い医療を提供する
• オンラインで完結する体制を構築する

それぞれ解説します。

自院ならではの強みをアピールする

クリニックの集患を成功させるためには、まずは自院ならではの強みを明確にし、アピールすることが大切です。特に競合が多い場合、他院の理念や診療方針、特徴などをしっかりリサーチし、差別化を図る必要があります。 例えば、他院との休診日の違いや診療時間の長さなど、利便性をアピールするのも1つの方法です。他院にはない医療サービスを提供していることがあれば、明確に伝えるのも効果的です。

質の高い医療を提供する

クリニックの集患のためには、地域住民の良い口コミを広げることも重要な要素の1つとなります。 実際にクリニックを受診し、適切な治療や医療サービスを提供してもらえた患者が「あの病院はよかった」「丁寧に対応してもらえた」などと知人に伝えたり、紹介したりするケースは少なくありません。 また、受診するクリニックをインターネットやスマートフォンで検索し、事前に口コミや評判をチェックする人もいるでしょう。 集患・増患対策も大切ですが、常日頃から真摯な態度で対応したり、質の高い医療を提供したりすることが重要です。

オンラインで完結する体制を構築する（増患・再診率向上のための院内体制）

近年、コロナウイルス感染症による規制緩和により、オンライン診療を導入しているクリニックは少なくないでしょう。医療DX推進によって、ネット予約システムや電子処方箋の導入も広まりつつあります。 オンラインで完結する診療体制を構築すると、患者は受診や薬の受け取りに費やす移動時間や待ち時間が短縮されるだけでなく、体力的な負担も軽減できます。 その結果として、患者満足度の向上につながり、集患だけでなく増患も期待できるでしょう。

クリニックに対する患者の不満第1位は「待ち時間の長さ」です。これを解消することが最大の増患対策となります。 ・WEB予約・WEB問診の活用: スマホから24時間いつでも予約でき、来院前に問診を済ませてもらうことで、受付での待機時間を大幅に短縮できます。 ・スムーズな会計とキャッシュレス対応: クレジットカードや電子マネーでの支払いに対応し、診察後すぐに帰宅できる後払いシステム（例：デジスマ診療のアプリ決済など）を導入することは、圧倒的な患者満足度（PX）を生み出します。

7. 集患・増患を妨げる課題とは

多くのクリニックが直面する集患・増患に関する課題と、その具体的な解決策を整理します。

課題1：ホームページはあるが、アクセス数が全く伸びない

• 原因: サイトを作っただけで放置しており、SEO対策やMEO対策がなされていない。
• 解決策: Googleビジネスプロフィールを充実させ、最新のお知らせを定期的に更新する。疾患解説コラムなどを追加し、検索エンジンからの評価を高める。

課題2：新規患者は来るが、再診（リピート）に繋がらない

• 原因: 待ち時間が長い、受付の対応が悪い、次回予約の案内が不十分。
• 解決策: WEB予約システムを導入し、診察終了時にその場で次回の予約を取るフローを徹底する。待ち時間のボトルネックを特定して業務フローを改善する。

課題3：広告費をかけているが、どの広告が効いているのか分からない

• 原因: 効果測定（トラッキング）を行っていない。
• 解決策: 初診問診票に来院経路のアンケートを必須項目として設ける。アクセス解析ツールを活用し、費用対効果の低い広告を停止して最適化を図る。

8. 集患・増患のよくある失敗例と成功事例

【失敗例】広告費ばかりかさんで集患に失敗したAクリニック

• 状況: ホームページ制作や大型看板、チラシ配布に多額の投資を行った。
• 失敗の要因: ターゲットを絞らずメッセージがありきたりだった。さらに、ホームページにWEB予約システムがなく電話予約のみだったため、診療時間外の予約を取りこぼしていた。
• 結果: 開院当初は人が来たが、数ヶ月で新患が激減。高い広告費が経営を圧迫した。

【成功事例】システム活用とMEO対策で持続的な増患に成功したBクリニック

• 状況: 競合の多いエリアで開業。初期広告費は抑え、デジタルツールへ投資した。
• 成功の要因: 開業前からGoogleビジネスプロフィールを作り込みMEO対策に注力。同時に「エムスリーデジカル」と「デジスマ診療」を導入し、「スマホで予約→事前問診→来院即診察→アプリで自動決済してすぐ帰宅」というノンストップの受診体験を構築した。
• 結果: 「待ち時間がなくて素晴らしい」という口コミが多数寄せられ、それが新たな患者を呼ぶ好循環が誕生。広告費をかけずに経営の早期安定化を実現した。

↓システム選定でお悩みの方はこちらの資料もご覧ください。

資料閲覧はこちら：2026年最新版　m3.com会員に聞いた クリニック向け電子カルテ費用相場レポート

9. 集患・増患を支えるシステム選定（電子カルテ・予約システム）のチェックリスト

成功事例からも分かるように、現代の集患・増患において、優れたITシステム（電子カルテ、予約システム、問診システム）の導入は切り離せません。以下のポイントをチェックしましょう。

1. 予約・問診・決済の「オールインワン連携」が可能か: 「デジスマ診療」のように、予約から決済までが1つのアプリで完結し、電子カルテとシームレスに連携できるかどうかが最重要です。
2. 電子カルテの操作性とAIによる入力補助機能: 医師が患者の顔を見て診察できるよう、「エムスリーデジカル」のようなAIが入力補助を行い、診察時間を短縮できる機能があるか。
3. クラウド型であるか: 初期費用を抑えられ、将来的なオンライン診療の導入など拡張性に優れているか。
4. 導入後のサポート体制: スタッフが使いこなせるまでの支援や、トラブル発生時の迅速な対応があるか。

10. クリニックの集患・広告に関するよくある質問（FAQ）と専門用語解説

Q1. 開業時の広告予算の目安はどれくらいですか？

A1. 一般的には開業資金全体の5%〜10%程度（200万〜500万円程度）を初期の広告宣伝費に充てるケースが多いです。開業後は、月の医業収益の3〜5%程度を目安に継続的な広告宣伝を行うことが推奨されます。

Q2. SEOとMEO、どちらを優先すべきですか？

A2. クリニックの場合、圧倒的にMEO（Googleマップ検索対策）を優先すべきです。患者様は「今すぐ行ける近くの病院」を探すため、MEO対策は即効性が高く非常に有効です。

Q3. SNS集患はどのクリニックでも効果がありますか？

A3. 診療科目によります。美容皮膚科や小児科などはInstagramと相性が良いですが、一般内科などはMEOやリスティング広告の方が費用対効果が高い傾向にあります。ただし、LINE公式アカウントは全科において既存患者のリピート対策として非常に有効です。

【専門用語解説】

• CV（コンバージョン）: ホームページを訪れた人が、予約を完了するなどの「最終的な成果」のこと。
• USP（Unique Selling Proposition）: 自院ならではの独自の強み。
• ROI（Return On Investment）: 投資利益率。かけた広告費に対してどれだけの利益を生み出したかを示す指標。

11. まとめ・一体型・連動型ならエムスリーデジカル

集患のための取り組みは、病院やクリニックの継続的な経営のために必要不可欠です。 集患のための施策にはオンライン・オフラインなどさまざまなものがあります。自院の方針や地域の特性に合わせ、集患対策を検討しましょう。 戦略的な広告による「攻めの集患」と、ITシステムを活用した快適な院内環境による「守りの増患（リピート化）」の両輪を回すことが、選ばれ続けるクリニックへの近道です。

オンラインで完結する体制構築のために、レセコンや電子カルテの導入やクラウド化を検討されている方は、弊社エムスリーデジカル株式会社の製品も選択肢の1つとして活用できます。 

弊社では、クラウド型電子カルテ「エムスリーデジカル」を提供しています。電子カルテレセコン一体型、ORCA連動型に対応しており、レセコン単体、電子カルテ単体でのご提供も可能です。5,000施設以上の導入実績、100以上のサービス・機器と連携実績があり、利用環境に合わせてご提案できます。 特に、AIによる独自の入力補助機能により診察時間を大幅に短縮でき、予約・問診・決済をオールインワンで完結できる「デジスマ診療」と組み合わせることで、圧倒的な患者満足度の向上と業務効率化を実現します。

レセコン単体では初期費用無料、月額14,800円（税抜）からコストを抑えて利用開始できます。オプションで既存のレセコンからのデータ移行も可能です。サポート体制も万全ですので、無料体験も可能なので、お気軽にご相談・お問い合わせください。

無料体験はこちらからご登録ください。

エムスリーデジカルを無料で体験する

↓システムのデータ移行などに不安がある方はこちらの資料もご覧ください。

資料閲覧はこちら：データ移行が心配という方へ【電子カルテ・レセコンデータ移行解説ガイド】