【15製品紹介】電子カルテシェアランキング！メーカー一覧とクリニック導入メリット、購入の決め手、トレンドや導入ステップを解説

2025年06月30日 更新日: 2026年11月11日

電子カルテ導入を検討中のクリニック必見！主要な電子カルテメーカー（ベンダー）の一覧と、クリニック向け電子カルテのシェアランキング15製品を解説します。大病院で採用が多いメーカーの傾向、直販と代理店の違い、地域での導入実績の確かめ方、会社の将来性の見極め方も紹介します。導入メリット・デメリット、システム選びの決め手、最新トレンド、導入ステップまで、クリニック経営者が知っておきたい情報をまとめました。自院に合った電子カルテ選びをサポートします。

医療現場におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）推進の波は、電子カルテの普及を大きく後押ししています。厚生労働省が公表した「医療施設調査」および「病院報告」の結果（令和5年時点）によると、電子カルテの普及率は年々増加傾向にあります。

この記事では、電子カルテを開発・販売するメーカー（ベンダー）の種類と会社の一覧を整理したうえで、クリニック向け電子カルテのうちシェア率の高い製品を中心に15製品を紹介します。比較のポイントとしてまとめたのは、各製品の主な特徴、初期費用、月額費用、運営会社、クラウド型かオンプレミス型か、導入サポート、レセコン一体型かどうかです。あわせて、大病院で採用されることが多い電子カルテメーカーの傾向、直販と代理店（販売店）の違い、電子カルテ会社の将来性の見極め方も解説します。

※シェア率は更新日時点での最新調査のものです。各製品の価格・機能は変更されることがあるため、導入を検討する際は各メーカーの公式サイトや担当者に最新情報をご確認ください

電子カルテの普及率と導入の現状

病院における電子カルテ普及率

病院においては、すでに65.6％（※）の施設で電子カルテが導入されており、大規模病院を中心に導入が進んでいます。これは、診療科が多岐にわたることや、病床数が多いことによる情報共有の複雑さを解消する目的が大きいと考えられます。

クリニックにおける電子カルテ普及率

一方、クリニック（一般診療所）における電子カルテの普及率は55.0％（※）です。病院に比べるとやや低いものの、着実に導入が進んでいます。医療DX令和ビジョン2030をはじめとする医療DXの政策では、2030年までに概ねすべての医療機関で、患者の医療情報を共有するための電子カルテの導入を目指す方針が示されています。そのため、電子カルテを導入するクリニックは今後も増えていくと見込まれます。

※参照：診療所のカルテ事情最新レポート

電子カルテメーカー（ベンダー）とは？会社の種類と一覧

電子カルテメーカーとは、医療機関が診療記録を電子的に作成・保存するためのシステムを開発・提供する企業のことです。「電子カルテベンダー」「電子カルテ業者」と呼ばれることもあり、いずれもほぼ同じ意味で使われます。電子カルテを提供する企業は、もともとの事業領域によって得意分野が異なります。自院の診療スタイルに合うメーカーを選ぶには、まずメーカーの成り立ちを知っておくと比較しやすくなります。

電子カルテメーカーの種類別一覧（本記事で紹介する会社）

本記事で紹介する15製品の提供会社を、主な事業領域をもとに大まかに分類すると次のとおりです（分類は本記事独自の目安です）。

• 医療情報サービス・Webサービス系：エムスリーデジカル（エムスリーデジカル株式会社）、CLINICS（株式会社メドレー）、CLIUS（株式会社DONUTS）
• 医療ITの大手・老舗系：Medicom-HRシリーズ（ウィーメックス株式会社）、Open-Karte Cloud（ウィーメックス株式会社）、HOPEシリーズ（富士通Japan株式会社）
• 医療機器・薬局システム系：BrainBoxシリーズ（株式会社ユヤマ）、NAVIS-CL（株式会社ニデック）、MAPs for CLINIC／MRNシリーズ（株式会社EMシステムズ）
• 臨床検査系：Qualisシリーズ（株式会社ビー・エム・エル）
• 通信・セキュリティ系：モバカルネット（NTTプレシジョンメディシン株式会社）、セコム・ユビキタス電子カルテ（セコム医療システム株式会社）
• 医療IT専業系：Dynamics（株式会社ダイナミクス）、SUPER CLINICシリーズ（株式会社ラボテック）、blanc（亀田医療情報株式会社）

医療機器や検査を事業の柱とするメーカーは、自社の機器・検査システムとの連携に強みを持つ傾向があります。Webサービス系のメーカーは、クラウド型やオンライン診療・予約・問診との連携に強みを持つ傾向があります。こうした背景を踏まえて候補を絞り込むと、比較の手間を減らせます。

電子カルテの直販と代理店（販売店）の違い

電子カルテの販売形態には、メーカーが医療機関と直接契約する「直販」と、地域の販売会社が販売・導入・保守を担う「代理店（販売店）経由」の2つがあります。同じ製品でも、地域や契約内容によってどちらの形態になるかが変わることがあります。

直販は、メーカーと直接やり取りするため、機能の要望や不具合の問い合わせがメーカーに直接届きやすい点が特徴です。クラウド型の製品では、オンラインや電話でのサポートを中心にしているものもあります。

一方、代理店（販売店）経由では、地域に拠点を持つ販売会社が訪問で設置や操作指導、トラブル対応を行うことが多く、対面のサポートを重視するクリニックにとって安心材料になります。ただし、問い合わせ窓口がメーカーと代理店に分かれる場合があります。どこまでを代理店が対応するのかは、契約前に確認しておきましょう。

直販と代理店のどちらが安いかは一概には言えません。見積もりには導入作業費や保守費用が含まれるため、同じ条件で総額を比較することが大切です。あわせて「トラブル時の連絡先」「訪問対応の有無と費用」「保守契約の更新条件」も確認しておくと、導入後の想定外の負担を防げます。

クリニック向け電子カルテのシェアランキング【15製品の一覧】

以下は、m3.comが2026年3～4月に行った調査をもとにした、クリニック向け電子カルテの購入シェアランキングです。2022年以降に電子カルテを導入した医師305名が、どの製品を購入したかを集計したもので、近年どのメーカーの製品が選ばれているかを知る目安になります。上位10製品に加え、記事の後半ではその他の電子カルテ5製品も紹介します。

出典：m3.com開業経営「【2026年度版】クリニック向け電子カルテ購入シェアランキング」

（調査期間：2026年3月1日～4月5日、対象：2022年以降に診療所向け電子カルテを導入し利用している医師、有効回答数：305名）

↓開業医が実際にどの電子カルテを使っているかでお悩みの方はこちらの資料もご覧ください。

資料閲覧はこちら：m3.com調査最新版　開業医3,000人に聞いた　電子カルテ使用率調査

1位：エムスリーデジカル/M3DigiKar（エムスリーデジカル）

シェア率：27.5%

エムスリーデジカルは、エムスリーデジカル株式会社が提供するクラウド型電子カルテです。院内サーバー型のオンプレミスが主流だった2015年に提供を開始して以来、10年以上にわたりクラウド電子カルテの草分けとしてクリニックのDXに取り組んできました。一貫して追求してきたのは、現場の医師が求める「使いやすさ」と、経営の負担になりにくい「導入しやすい価格」です。累計導入件数は1万件を突破し、m3.comの調査（2026年3月）では電子カルテシェアNo.1となっています。新規開業時だけでなく、オンプレミス型からの切り替え先としても選ばれています。

エムスリーデジカルの主な特徴

• AIによる業務支援：患者ごと・医師ごとによく使用するオーダーを学習してリスト表示し、診察時間の短縮と医療の質の向上に貢献します。
• 直感的な操作性：洗練されたUI/UXで、タブレットでの手書き入力にも対応しています。電子カルテの操作に不慣れな方でもスムーズに導入できます。
• 「デジスマ診療」とのスムーズな連携：予約・問診・受付・決済などをオールインワンで効率化し、患者満足度の向上につなげます（※デジスマ診療は別サービスのため、別途ご契約・費用が必要です）。
• 充実した周辺システム連携：オンライン診療、Web予約、Web問診、検査システムなど、クリニック運営に必要なシステムと連携できます（※連携するシステムによっては別途費用が発生する場合があります）。
• 強固なセキュリティ体制：データはクラウド上で厳重に管理され、災害時のリスクも低減されます。
• レセコン一体型：レセプトコンピュータが標準搭載されており、レセプト作成業務を効率化します（ORCA連動型のプランもあります）。
• AIエージェント機能：診察時の会話や医師の音声入力をリアルタイムで解析・学習し、カルテ記載の自動ドラフト作成や、必要な所見のサマリー化をサポートします（※オプション機能のため、価格はお問い合わせください）。

その他、詳しい導入事例や料金プランを確認したい方はこちら

また、エムスリーデジカルは無料で操作性を体験することができます。こちらからご登録ください。

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2位：Medicom-HRシリーズ（ウィーメックス株式会社）

シェア率：15.5%

Medicom-HRシリーズは、長年にわたり医療業界で実績を持つウィーメックス（旧PHC）が提供する電子カルテです。全国の医療機関で広く導入されており、安定性と信頼性に定評があります。クラウド型の「Medicom クラウドカルテ」とハイブリッド型の「Medicom-HRf Hybrid Cloud」を提供しており、クリニックの規模やニーズに合わせて選択できる柔軟性が魅力です。

Medicomシリーズの主な特徴

• 豊富な導入実績： 多くの医療機関で利用されており、医療現場のニーズを深く理解した機能が搭載されています。
• 高いカスタマイズ性： クリニックの診療スタイルや業務フローに合わせて、画面や機能を柔軟にカスタマイズできます。
• 強固なセキュリティ： 医療情報を保護するための厳重なセキュリティ対策が講じられています。
• 充実したサポート体制： 導入前から導入後まで、全国に広がるサポート拠点から手厚いサポートが受けられます。
• レセコン一体型： レセプトコンピュータが標準で搭載されており、請求業務を効率化します。

3位：MAPs for CLINIC／MRNシリーズ（株式会社EMシステムズ）

シェア率：6.2%

MAPs for CLINIC／MRNシリーズは、株式会社EMシステムズが提供する電子カルテです。MAPs for CLINICはクラウド型で、レセコン一体型のほか、ORCAと連携する構成も選べます。

MAPs for CLINIC／MRNシリーズの主な特徴

• 直感的な操作性と効率的な画面レイアウト： シンプルで分かりやすい画面設計により、日々の診療業務を効率化します。
• 柔軟なカスタマイズ性： クリニックの運用に合わせて、画面や機能をカスタマイズできます。
• 充実した入力支援機能： 病名候補アシスト機能など、スムーズなカルテ入力をサポートします。（MRNシリーズ）
• 安心のサポート体制： 導入前から導入後まで、全国のサポート拠点から手厚いサポートが受けられます。
• レセコン一体型： レセプトコンピュータが標準で搭載されています。

4位：Brain Boxシリーズ（株式会社ユヤマ）

シェア率：5.2%

BrainBoxシリーズは、株式会社ユヤマが提供する電子カルテです。クラウド型の「BrainBox CloudⅡ」などが案内されています。

BrainBoxシリーズの主な特徴

• AIによる診療支援： オーダー内容をAIが自動分析し、関連性の高い追加オーダーを提案。ユーザーのフィードバックを学習することで、提案精度が向上し、医師の業務を効率化します。
• 豊富な薬剤情報データベース： 新世代MDbank総合薬剤データベースを標準搭載。薬の相互作用チェック、適用病名一覧、患者の年齢制限など、意思決定に必要な情報にワンクリックでアクセスでき、安全な処方をサポートします。
• 操作性の高い画面： 医療従事者の視点に立ち、直感的で分かりやすい操作画面が特徴です。
• オンプレミス型・クラウド型が選択可能：安定した運用が可能なオンプレミス型、インストール不要のクラウド型を環境に合わせて選べます。
• レセコン一体型： レセプトコンピュータが標準で搭載されています。

また、電子カルテを導入するにあたって、約800名の開業医にアンケートを行い導入費用やランニングコストを調査したレポートを無料でお配りしておりますのでお気軽にご覧ください。

資料ダウンロードはこちら：クリニック向け電子カルテ費用相場レポート

5位：HOPEシリーズ（富士通Japan株式会社）

シェア率：4.6%

HOPEシリーズは、富士通Japan株式会社が提供する電子カルテのシリーズです。診療所向けには「HOPE LifeMark-TX」が案内されており、無床診療所向けのクラウド型「Simple type」などがあります。

HOPEシリーズの主な特徴

• 幅広いラインナップ： 一般診療所から大規模病院まで、様々な医療機関に対応する電子カルテを提供しています。
• 高い信頼性： 長年の実績と富士通の技術力に裏打ちされた、安定したシステムです。
• 最新技術の活用： AIやクラウド技術など、最新のIT技術を積極的に取り入れています。
• 充実した周辺システム連携： 検査システム、画像診断システム、薬局システムなど、幅広いシステムとの連携が可能です。
• レセコン一体型： レセプトコンピュータが標準で搭載されています。

6位：CLIUS／クリアス（株式会社DONUTS）

シェア率：2.6%

CLIUS（クリアス）は、株式会社DONUTSが提供するクラウド型電子カルテです。日医標準レセプトソフト（ORCA）を組み込んでおり、CLIUSの画面で予約から会計までの事務を行えます（ORCAの導入が必要です）。

CLIUSの主な特徴

• オンライン診療機能： オンライン診療機能搭載で、予約から診察、処方まで一連の流れを効率化します。
• 充実した経営分析機能： 年次統計、診療時間分析、傷病名分析、リピート率分析など、多角的なデータ分析を通じてクリニックの経営状況を可視化し、集患や経営戦略の改善に貢献します。
• 柔軟な料金体系： 利用規模に応じたプランが用意されており、小規模クリニックでも導入しやすい価格設定です。
• 日本医師会標準レセプトORCAを使用： ベンダーを変えることなく連携が可能です。

7位：Qualisシリーズ（株式会社ビー・エム・エル）

シェア率：2.3%

Qualisシリーズは、臨床検査を手がける株式会社ビー・エム・エルが提供する、無床クリニック向けの電子カルテです。オンプレミス型の「Qualis」と、クラウド型の「Qualis Cloud」から選べます。

Qualisシリーズの主な特徴

• 検査システム連携に強み： 自社の臨床検査システムとの連携がスムーズで、検査結果を効率的に参照・管理できます。
• 高いセキュリティ： 医療機関のネットワーク環境に合わせたセキュリティ対策が可能です。
• オンプレミス型・クラウド型が選択可能： クリニックの環境に合わせてオンプレミス型・クラウド型のいずれか最適な電子カルテを選べます。
• カスタマイズ性： クリニックの業務フローに合わせて、画面や機能をカスタマイズできます。
• レセコン一体型： レセプトコンピュータが標準で搭載されています。

8位：CLINICS（株式会社メドレー）

シェア率：2.0%

CLINICSは、株式会社メドレーが提供するクラウド型電子カルテで、自社開発のレセプトソフトと一体になっています。

CLINICSの主な特徴

• オンライン診療に強み： オンライン診療システム「CLINICSオンライン診療」とシームレスに連携し、オンライン診療の導入・運用を強力にサポートします。
• 患者体験の向上：「CLINICS予約」「CLINICS問診」との連携で患者さんの利便性を高めます。
• シンプルな操作性： 直感的な操作で、誰でも簡単に使いこなせるよう設計されています。
• 継続的な機能改善： ユーザーの声を取り入れ、定期的に機能のアップデートが行われています。
• レセコン一体型： レセプトコンピュータが標準で搭載されています。

8位：movacal.net／モバカルネット(NTTプレシジョンメディシン)

シェア率：2.0%

モバカルネットは、NTTプレシジョンメディシン株式会社が提供するクラウド型電子カルテです。在宅医療に特化した機能、強固なセキュリティ、スムーズな連携が特徴。モバイルからのアクセスや効率的な業務支援で、訪問診療を強力にサポートします。

モバカルネットの主な特徴

• 在宅医療特化： モバイルからのアクセスで、在宅医療計画書や訪問看護指示書の一括作成、訪問ルート表示など、訪問診療特有の業務を強力に支援。
• 強固なセキュリティとBCP対策： NTTグループの高セキュリティ技術で、3省2ガイドライン準拠の環境を実現。災害時もデータ復旧体制が整い、安心です。
• 効率的な入力・請求管理： バイタル一括入力に加え、レセプトソフトや介護請求ソフト連携で、請求・収納業務を効率化。
• 柔軟な機能拡張・移行サポート： ユーザー要望を反映した機能開発や、他社からのスムーズなデータ移行をサポートします。
• ORCA連携型： ORCAの導入・運用サポートも行っています。

10位：TOSMEC Aventyシリーズ（エムスリーソリューションズ株式会社）

シェア率：1.6%

TOSMEC Aventyシリーズは、エムスリーソリューションズ株式会社が提供する、医事会計と電子カルテが一体になったシステムです。現行製品は「TOSMEC Aventy Ⅳ」です。

その他電子カルテの紹介

ここでは、上位10製品のほかに、クリニックや病院で使われている電子カルテを4つ紹介します。

• Dynamics（株式会社ダイナミクス）
  • 株式会社ダイナミクスが提供する、医科診療所向けのレセコン一体型電子カルテです。院内で管理するオンプレミス型です。
  • HPのURL：https://www.superdyn.jp/
• Open-Karte Cloud（ウィーメックス株式会社）
  • ウィーメックス株式会社が提供する、有床診療所・中規模病院向けのクラウド型電子カルテです。
  • HPのURL：https://www.phchd.com/jp/medicom/hospitals/open-karte-cloud
• セコム・ユビキタス電子カルテ（セコム医療システム株式会社）
  • セコム医療システム株式会社が提供するクラウド型電子カルテです。レセコンは、日医標準レセプトソフト（ORCA）またはナイス社製の「ML-A」から選んで連携します。
  • HPのURL：https://medical.secom.co.jp/it/karte/ubiquitous/
• blanc（亀田医療情報株式会社）
  • 亀田医療情報株式会社が提供するクラウド型の電子カルテで、病院やクリニック（精神科を含む）向けに案内されています。
  • HPのURL：https://site.blanc-karte.jp/

病院・大病院向けの電子カルテメーカーとシェアの傾向

病院向けの電子カルテは、クリニック向けとは採用されるメーカーの顔ぶれが異なります。病院では、診療科ごとの部門システム（検査・放射線・薬剤・看護・医事会計など）とつながる大規模なシステムが求められます。そのため、大病院では大手ITベンダーの製品が採用されることが多いとされ、富士通Japan（HOPEシリーズ）やNEC（日本電気）などの製品がよく知られています。厚生労働省の医療施設調査でも、病床規模が大きい病院ほど電子カルテの普及率が高い傾向が示されています。

ただし、大病院における電子カルテのシェアは、調査を行う団体や対象とする病床規模によって数字が変わります。病院向けの電子カルテメーカーを比較する場合は、シェアの数字だけで判断しないことが大切です。既存の部門システムとの接続実績、システム更新時のデータ移行の方法、院内に常駐・訪問するサポート体制を中心に確認しましょう。

クリニックにとっても、大病院がどのメーカーの電子カルテを使っているかは無関係ではありません。紹介先・紹介元の病院と地域医療連携ネットワークで診療情報を共有する場合、自院の電子カルテがそのネットワークに対応しているかが連携のしやすさに影響します。病院との連携を重視するクリニックは、導入前に、地域の連携ネットワークへの対応可否をメーカーに確認しておくと安心です。

地域での導入実績とサポート拠点の確かめ方

電子カルテを選ぶ際は、全国でのシェアだけでなく、自院の地域でどれだけ導入実績があり、どのようなサポートを受けられるかも重要です。特に都市部から離れた地域や離島を含む地域では、訪問サポートの拠点がどこにあるか、トラブル時にどのくらいの時間で駆け付けてもらえるかによって、運用の安心感が大きく変わります。

クラウド型の電子カルテは、リモートサポートやオンラインでの操作指導を中心にしている製品もあり、拠点からの距離の影響を受けにくい傾向があります。

電子カルテ会社の将来性を見極める4つのポイント

電子カルテは一度導入すると長く使い続けるシステムです。そのため、今の機能や価格だけでなく、提供する会社が今後も製品を改善し、制度の変更に対応し続けられるかという将来性も重要な判断材料になります。電子カルテ会社の将来性を見極める際は、次の4点を確認しましょう。

• 導入件数と利用者の増減：導入件数が伸びている製品は、利用者の声を反映した機能改善が続きやすく、操作方法などの情報も集めやすい傾向があります。
• アップデートの頻度と内容：診療報酬改定や制度の変更に、追加費用の有無も含めてどう対応しているかを確認しましょう。クラウド型は自動でアップデートされる製品が多く、法改正への対応が比較的スムーズです。
• 医療DX施策への対応：電子処方箋、オンライン資格確認、医療機関どうしの情報共有など、国が進める医療DXの仕組みに対応しているかは、今後の運用に直結します。
• データ移行のしやすさ：将来ほかの製品へ乗り換える場合に、患者データを取り出せる仕組みがあるかどうかも、長く安心して使うための確認ポイントです。

国は、電子カルテを導入していない医科無床診療所向けに「標準型電子カルテ（導入版）」の開発を進めています。あわせて、2026年3月には「医科診療所向け電子カルテ及びレセプトコンピュータ標準仕様書（基本要件）」を公表し、標準仕様に準拠したクラウド型の電子カルテを国が認証する制度を設けています。導入を検討しているメーカーが、この標準仕様や認証制度、データ連携の規格（HL7 FHIR）にどう対応する方針かも、将来性を判断する材料の一つになります。

↓標準型電子カルテとメーカー製電子カルテのどちらを選ぶかでお悩みの方はこちらの資料もご覧ください

資料閲覧はこちら：2026年最新情報 標準型電子カルテ（導入版）とは？

電子カルテ導入のメリット・デメリット

電子カルテの導入は、クリニックの運営に大きな変化をもたらします。導入を検討する際には、そのメリットとデメリットを十分に理解しておくことが重要です。

電子カルテ導入のメリット

• 業務効率の向上： 手書きカルテの記入、保管、検索にかかる時間を大幅に短縮できます。レセプト作成も自動化され、事務作業の負担が軽減されます。
• 医療安全の向上： 判読性の高いデータで記入ミスや読み間違いが減り、医療事故のリスクを低減します。アレルギー情報や禁忌薬の自動警告機能なども活用できます。
• 情報共有の円滑化： 医師、看護師、医療事務などのスタッフ間でリアルタイムに患者情報を共有できます。これにより、チーム医療が促進されます。
• 経営状況の把握： 診療データがデジタル化されるため、疾患別、月別などの集計・分析が容易に行えます。これにより、経営改善のための具体的な施策を検討しやすくなります。
• 省スペース化： 紙カルテの保管場所が不要になり、クリニック内のスペースを有効活用できます。
• 患者サービスの向上： 待ち時間の短縮、オンライン予約システムの導入、オンライン診療の実施などにより、患者さんの利便性が向上します。
• 災害時対策： クラウド型電子カルテであれば、災害時にもデータが保護され、別の場所からアクセスできるため、診療の継続性が確保されます。

電子カルテ導入のデメリット

• 初期費用と月額費用： システム導入には初期費用や月額費用がかかります。PCや周辺機器の購入費用も考慮する必要があります。
• 操作習熟までの時間： 電子カルテの操作に慣れるまでに、医師やスタッフの一定の学習期間が必要です。
• システムトラブルのリスク： システム障害やネットワークトラブルが発生した場合、一時的に診療が滞る可能性があります。クラウド型の場合はインターネット環境に依存します。
• 情報漏洩のリスク： サイバー攻撃やヒューマンエラーによる情報漏洩のリスクがゼロではありません。セキュリティ対策が重要になります。
• 停電時の対応： 停電が発生した場合、システムが利用できなくなる可能性があります。緊急時の対応策を検討しておく必要があります。
• 法改正への対応： 医療に関する法改正があった場合、電子カルテシステムもそれに合わせてアップデートされる必要があります。ベンダーの対応力を確認することが重要です。

クリニック向け電子カルテの選び方・比較するポイント

電子カルテはクリニックの「顔」とも言える重要なシステムです。多種多様な製品の中から、自院に最適なものを選ぶためには、いくつかの比較ポイントを押さえる必要があります。

クリニック向け電子カルテの選び方・比較するポイント①　業務フローへの適合

電子カルテは、毎日の診療業務に直接関わるシステムです。そのため、自院の診療科や診療スタイル、スタッフの業務フローに適合しているかを最も重視すべきです。

• 専門診療科特化型か汎用型か： 例えば眼科や産婦人科など、専門性の高い診療科であれば、その科に特化した機能を持つ電子カルテという選択肢もあります。
• カルテの記載形式と入力速度： 普段のカルテ記載方法に近い入力形式か、あるいは手書きや音声入力などの補助機能が充実しているかを確認しましょう。
• 既存の業務フローを改善できるか： 現状の課題（待ち時間が長い、レセプトに時間がかかるなど）を解決し、よりスムーズな運用を実現できる機能があるか検討しましょう。

クリニック向け電子カルテの選び方・比較するポイント②　操作性

日々使うものだからこそ、直感的でストレスなく操作できるかは非常に重要です。全スタッフがスムーズに使いこなせるシステムを選ぶことで、導入後の混乱を最小限に抑え、診療に集中できる環境を整えることができます。

• デモや無料体験の活用： 実際に触ってみて、画面の見やすさ、ボタンの配置、入力のしやすさなどを確認しましょう。
• 入力補助機能の有無： 定型文入力、予測変換、音声入力、手書き入力、AI活用など、入力の手間を省く機能が充実しているか確認しましょう。
• スタッフの意見： 医師だけでなく、看護師や医療事務スタッフなど、実際に使用する全員の意見を聞き、使いやすさを評価しましょう。

クリニック向け電子カルテの選び方・比較するポイント③　クラウド型かオンプレミス型か

電子カルテのシステム形態は大きく分けてクラウド型とオンプレミス型の2種類があります。それぞれのメリット・デメリットを理解し、自院に合った方を選びましょう。

クラウド型電子カルテのメリット・デメリット

メリット

• 初期費用が安い：サーバーの購入や設置が不要なため、初期費用を抑えられます。
• 場所を選ばない：インターネット環境があれば、どこからでもアクセス可能です（自宅、出張先など）。往診や訪問診療を行うクリニックに適しています。
• メンテナンス不要：システムの保守・管理はベンダーが行うため、クリニック側の負担がありません。
• 常に最新版：自動的にアップデートされるため、常に最新の機能や法改正に対応したシステムを利用できます。
• 災害対策： データがクラウド上に保存されるため、災害時も安心です。

デメリット

• インターネット環境に依存： インターネット接続がないと利用できません。安定した通信環境の確保が必要です。
• ランニングコスト：月額利用料がかかります。
• カスタマイズの制限：オンプレミス型に比べ、カスタマイズの自由度が低い場合があります。

オンプレミス型電子カルテのメリット・デメリット

メリット

• カスタマイズの自由度が高い： 自院のニーズに合わせて、システムを細かくカスタマイズできます。特定の診療科に特化した運用や、既存システムとの連携を重視する場合に有利です。
• インターネット環境に依存しない：院内ネットワークで完結するため、インターネット環境の影響を受けず、安定した運用が可能です。

デメリット

• 初期費用が高い： サーバーやネットワーク機器の購入、設置費用がかかります。
• 運用・保守管理の負担：システムの保守・管理は自院で行うか、外部に委託する必要があり、専門知識やコストが発生します。
• バージョンアップ：新機能の導入や法改正への対応には、別途費用や作業が必要です。
• 災害対策：院内サーバーのため、災害時のデータ保護には別途対策が必要です。

↓紙カルテ・オンプレミス型・クラウド型・標準型電子カルテのどれを選ぶかでお悩みの方はこちらの資料もご覧ください

資料閲覧はこちら：紙カルテ/オンプレ/クラウド/標準型電子カルテ 比較ガイド

クリニック向け電子カルテの選び方・比較するポイント④　セキュリティ要件

患者さんの重要な医療情報を扱うため、セキュリティ対策は最も重要な比較ポイントの一つです。強固なセキュリティ対策が講じられているシステムを選ぶことは、クリニックの信頼性にも直結します。

• データ暗号化： データの送受信や保管時に強固な暗号化が施されているかを確認しましょう。
• アクセス権限管理： 誰がどの情報にアクセスできるかを細かく設定し、不適切なアクセスを防ぐ機能があるかを確認しましょう。
• バックアップ体制： 定期的なデータバックアップが行われているか、万が一のシステム障害や災害時に迅速にデータを復旧できる体制が整っているかを確認しましょう。
• 情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）認証：ベンダーがISMS認証を取得しているか、第三者機関によるセキュリティ監査を定期的に受けているかなども、信頼性を判断する材料になります。
• 物理的セキュリティ：オンプレミス型の場合は、サーバーが設置される場所の物理的セキュリティ（入退室管理、耐震・防火対策など）も確認しましょう。

クリニック向け電子カルテの選び方・比較するポイント⑤　周辺システムとの連携・拡張性

電子カルテは単体で機能するものではなく、他のシステムとの連携によって真価を発揮します。円滑な医療連携や業務効率化のためには、連携性も重要な選定基準です。

• レセプトコンピュータ（レセコン）一体型かORCA連携型か：多くの電子カルテはレセコン一体型ですが、日本医師会標準レセプトソフト「ORCA」と連携して使う製品もあります。一体型は入力の二度手間が少なく、ORCA連携型は既にORCAを使っているクリニックが移行しやすいなど、それぞれに利点があります。
• オンライン診療システムとの連携：今後オンライン診療の導入を検討している場合は、スムーズに連携できるかを確認しましょう。
• Web予約システム・Web問診システムとの連携：患者さんの利便性向上につながるこれらのシステムとの連携も重要です。患者情報が自動でカルテに反映されれば、入力の手間を減らせます。
• 検査・画像システムとの連携：検査データや画像データをスムーズに取り込んでカルテに反映できるか、過去データを一元的に管理できるかを確認しましょう。
• 会計システムとの連携：会計業務を効率化するために、電子カルテと連携できる会計システム（自動精算機やキャッシュレス決済など）があるかを確認しましょう。
• 医療連携の相互運用性：病院や薬局、地域医療連携ネットワークとの情報共有に対応できるかも、今後ますます重要になります。
• 将来的な拡張性：クリニックの規模を拡大したり、新たな診療スタイルを導入したりする際に、機能や連携システムを柔軟に拡張できるかを確認しましょう。

↓電子カルテとレセコンの組み合わせ方でお悩みの方はこちらの資料もご覧ください

資料閲覧はこちら：徹底解説！電子カルテ・レセコン比較ガイド

クリニック向け電子カルテの選び方・比較するポイント⑥　導入サポート体制と費用対効果

電子カルテの導入は、クリニックにとって大きなプロジェクトです。ベンダーのサポート体制は非常に重要であり、長期的な運用を見据えた費用対効果も考慮すべきです。

• 導入前のコンサルティング：クリニックの現状をヒアリングし、最適なシステム構成を提案してくれるかを確認しましょう。
• 導入時の設定・初期指導：システムの設置、初期設定、操作指導などを丁寧に行ってくれるかを確認しましょう。
• 導入後のサポート：稼働後のトラブル対応、操作に関する問い合わせ、法改正への対応など、継続的なサポートが充実しているかを確認しましょう。困ったときにすぐ相談できる窓口があるかどうかは、日々の業務の安心感につながります。
• サポートの提供元：メーカーの直販か代理店（販売店）経由かによって、問い合わせ先や訪問対応の範囲が変わることがあります。誰がどこまで対応するのかを契約前に確認しましょう。
• サポート時間・窓口：診療時間外や緊急時にも対応してくれるか、電話・メール・リモートなど複数の問い合わせ窓口があるかを確認しましょう。
• 費用：サポート費用が月額費用に含まれるのか、別途費用が発生するのかを確認しましょう。初期費用だけでなく、月額利用料、保守費用、バージョンアップ費用なども含めた長期的な費用対効果を検討することが重要です。電子カルテの導入には、国や自治体の補助金を活用できる場合もあります。

クリニック向け電子カルテの購入の決め手TOP5

多くのクリニックが電子カルテを導入する際、何を最も重視しているのでしょうか。m3.comの調査データ（2023年時点）に基づいた、電子カルテ購入の決め手TOP5をご紹介します。 これらのポイントは、実際に電子カルテを導入したクリニックの生の声であり、あなたの選定に役立つでしょう。

1位：クラウド型であること（35.7%）

導入の決め手として最も多く挙げられたのが「クラウド型であること」でした。

• 選ばれる理由：
  サーバー設置が不要で初期費用を抑えられ、インターネット環境があればどこからでもアクセスできる手軽さが魅力です。システムのメンテナンスやバージョンアップもベンダーが行うため、運用負担が大幅に軽減されます。また、災害時にもデータが安全に保護されるというBCP（事業継続計画）の観点も重視されています。
• 該当製品の例:
  m3.comの調査では、この点を決め手に挙げた医師が購入した製品として、エムスリーデジカル、Medicomシリーズ、MAPs for CLINIC／MRNシリーズが挙げられています。

2位：ランニングコスト（24.3%）

導入後の「ランニングコスト」も重要な決め手となります。初期費用だけでなく、月々の運用コストが予算に合っているか、長期的な費用対効果が見込めるかが判断されます。

• 選ばれる理由：
  月額利用料、保守費用、バージョンアップ費用など、継続的に発生する費用が明確であり、クリニックの経営状況に無理なく組み込めるかが重視されます。
• 該当製品の例:
  m3.comの調査では、この点を決め手に挙げた医師が購入した製品として、エムスリーデジカル、BrainBoxシリーズ、CLIUSが挙げられています。

3位：レセコン一体型（23.3%）

「レセプトコンピュータ一体型」であることも、多くのクリニックが重視するポイントです。

• 選ばれる理由：
  診療記録とレセプト作成が同一システム内で完結することで、入力の二度手間がなくなり、業務効率が大幅に向上します。また、カルテとレセプト間の整合性が保たれやすく、ヒューマンエラーによる請求ミスを減らすことにも繋がります。
• 該当製品の例:
  m3.comの調査では、この点を決め手に挙げた医師が購入した製品として、Medicomシリーズ、エムスリーデジカル、BrainBoxシリーズ、MAPs for CLINIC／MRNシリーズが挙がっています。

4位：入力のしやすさ（22.68.4%）

次に重視されるのが「入力のしやすさ」です。日々の診療で医師やスタッフがストレスなく、効率的にカルテを記載できるかが、電子カルテ活用の成否を分けます。

• 選ばれる理由：
  直感的な操作画面、定型文の登録機能、音声入力や手書き入力への対応など、入力作業を補助する機能の充実度が求められます。これにより、診察時間の短縮や医療の質の向上に繋がります。
• 該当製品の例:
  m3.comの調査では、この点を決め手に挙げた医師が購入した製品として、エムスリーデジカル、Medicomシリーズ、MAPs for CLINIC／MRNシリーズが挙げられています。エムスリーデジカルやMedicom-HRシリーズは、その入力のしやすさで高い評価を得ています。

5位：導入サポート（22.06.1%）

電子カルテ導入はクリニックにとって大きな変化を伴うため、「導入サポート」の手厚さも重要な決め手となります。

• 選ばれる理由：
  導入前のコンサルティングから、システム設定、操作指導、そして稼働後のトラブル対応まで、ベンダーがどれだけ手厚くサポートしてくれるかが重視されます。特に、ITに不慣れなスタッフが多い場合や、初めての電子カルテ導入では、きめ細やかなサポートが不可欠です。地域に密着したサポート体制も安心材料となります。
• 該当製品の例:
  m3.comの調査では、この点を決め手に挙げた医師が購入した製品として、Medicomシリーズ、エムスリーデジカル、BrainBoxシリーズが挙げられています。各社、導入サポートには力を入れていますが、特に地域拠点の多いMedicom-HRシリーズやHOPEシリーズなどは強みとしています。

購入の決め手の上位を見ると、クラウド型であることに加え、ランニングコストやレセコン一体型といった、導入後の運用のしやすさを重視する医師が多いことが分かります。一方で、2位から7位までは21～24%台に並んでおり、何を重視するかは医師によって分かれています。シェアランキングで上位のメーカーから候補を選ぶ場合も、自院が最も重視するポイントを1～2つに絞ったうえでデモを比較すると、自院に合った電子カルテを選びやすくなります。

電子カルテ導入のトレンド

電子カルテの技術は日々進化しており、クリニックの運営を取り巻く環境の変化とともに、新たなトレンドが生まれています。

• AI・音声認識技術の活用：診察中の会話を自動でテキスト化したり、AIがカルテ記載の下書きや入力候補を提案したりする機能が進化しています。医師のカルテ入力の負担を減らし、診療に集中できる環境づくりをサポートします。
• オンライン診療・遠隔医療との連携強化：コロナ禍を経て普及したオンライン診療は、今後も診療形態の一つとして定着していくと考えられます。予約から診察、処方、会計まで一貫して扱えるよう、電子カルテとオンライン診療システムを連携できる製品が求められています。
• データ連携・地域医療連携の推進：ほかの医療機関や薬局とのデータ連携を強化し、患者さんの医療情報を共有することで、より質の高い医療提供を目指す動きが進んでいます。地域医療連携ネットワークへの対応や、PHR（Personal Health Record）との連携も注目されています。
• モバイル端末対応の強化：スマートフォンやタブレットから電子カルテにアクセスできれば、往診や訪問診療など院外での診療時にも、カルテの入力や情報の参照が可能になります。
• UX/UIの洗練：医療従事者がストレスなく操作できるよう、直感的でシンプルなユーザーインターフェース（UI）と、快適なユーザーエクスペリエンス（UX）を備えた電子カルテが増えています。
• クラウド化の加速：初期費用を抑えやすく、メンテナンスの負担が少なく、常に最新の機能を利用できるクラウド型電子カルテの導入が、今後さらに進むと考えられます。災害対策の観点も、クラウド型が選ばれる理由の一つになっています。

↓電子カルテへのAI・音声入力の取り入れ方でお悩みの方はこちらの資料もご覧ください。

資料閲覧はこちら：電子カルテでのAI・音声入力の活用例と導入時の注意点

電子カルテ導入の流れ・ステップ

電子カルテの導入は、クリニックにとって大きなプロジェクトです。計画的に進めることでスムーズに行うことができます。ここでは、一般的な導入ステップと、各ステップのゴール、アクション概要、所要期間を解説します。

ステップ1：検討・情報収集（導入2年～1年前）

ゴール

自院のニーズと課題を明確にし、電子カルテに関する基礎知識と候補製品情報を網羅的に把握する。

主なアクション

• 現状分析と課題抽出： 現行の紙カルテ運用における問題点（保管場所、検索性、レセプト業務の負担など）や、電子カルテ導入によって解決したい具体的な課題をリストアップします。
• 導入目的の明確化： 「なぜ電子カルテを導入するのか」「導入によって何を達成したいのか」といった目的を明確にすることで、後工程の製品選定や導入計画がスムーズになります。
• 予算設定： 初期費用、月額費用、PCやプリンター、ネットワーク機器などの周辺機器費用を含めた予算の目安を設定します。
• 情報収集： インターネットでの情報検索、医療IT展示会への参加、他院へのヒアリングなどを通じて、電子カルテの製品情報や導入事例を収集します。特に、自院の診療科や規模に近いクリニックの導入事例は参考になります。
• 比較検討項目の洗い出し： 前述の「選び方・比較するポイント」を参考に、自院にとって特に重要な比較項目（クラウドかオンプレミスか、レセコン一体型か、サポート体制など）を明確にします。

所要期間：1ヶ月〜6ヶ月

ステップ2：事前ヒアリング・機種選定（導入1年～6ヶ月前）

ゴール

クリニックの運用イメージをベンダーに伝え、デモンストレーションを通じて最適な電子カルテを選定する。

主なアクション

• 候補製品の絞り込み： 情報収集で得たデータをもとに、複数の候補製品を5つ程度に絞り込みます。
• ベンダーへの事前ヒアリング： 絞り込んだ候補製品のベンダーに連絡を取り、自院の診療科、患者数、スタッフ構成、既存の業務フローや課題などを詳細に伝え、自院の運用イメージを共有します。
• 製品デモンストレーションの依頼： ベンダーにデモンストレーションを依頼し、実際の操作画面や機能を体験します。可能であれば、医師だけでなく、看護師や医療事務スタッフも参加し、全員で操作性や使いやすさを評価しましょう。無料トライアルがあれば積極的に活用し、実践的な使用感を確かめることが重要です。
• 見積もり取得： 複数のベンダーから、詳細な見積もり（初期費用、月額費用、オプション費用、サポート費用など）を取得し、機能と価格のバランスを比較検討します。
• 質疑応答・交渉： 疑問点や不安な点（システムトラブル時の対応、データバックアップ、法改正への対応など）をベンダーに確認し、サポート体制や費用面での交渉を行います。

所要期間：1ヶ月〜6ヶ月

ステップ3：導入契約・環境準備（導入6ヶ月～4ヶ月前）

ゴール

選定した電子カルテの正式契約を締結し、システム稼働に必要な環境を整える。

主なアクション

• 最終選定・契約： 比較検討の結果、最も自院に適した電子カルテを最終的に選定し、ベンダーと正式な導入契約を締結します。
• システム環境構築： ベンダーと連携し、サーバーの設置（オンプレミス型の場合）、PC・モニター・プリンター・スキャナーなどの周辺機器の選定と設置、高速なインターネット回線の導入や院内ネットワーク環境の整備を行います。
• 初期設定・データ移行： 診療科情報、医師情報、患者基本情報、病名マスター、医薬品マスターなどの初期設定を行います。必要であれば、既存の紙カルテや旧システムからの患者データ（基本情報、既往歴、アレルギー情報など）の移行作業を進めます。紙カルテの場合は、必要に応じてスキャン作業なども行います。

所要期間：2週間〜4ヶ月

↓電子カルテ・レセコンのデータ移行でお悩みの方はこちらの資料もご覧ください

資料閲覧はこちら：データ移行が心配という方へ【電子カルテ・レセコンデータ移行解説ガイド】

ステップ4：スタッフ研修・運用テスト（導入2ヶ月～1ヶ月前）

ゴール

全スタッフが電子カルテの基本操作を習得し、実際の運用に近い形でテストを行うことで問題点を洗い出す。

主なアクション

• スタッフ研修： 医師、看護師、医療事務など、実際に電子カルテを使用する全スタッフを対象に、ベンダーによる操作研修を実施します。カルテ入力、処方箋発行、会計処理、レセプト作成など、それぞれの役割に応じた操作方法を習得します。操作マニュアルの配布や作成も行い、いつでも参照できる環境を整えます。
• 運用テスト： 研修で習得した知識をもとに、少数のダミー患者データを使用し、実際の診療を想定した運用テストを行います。予約受付から診察、処方、会計、レセプト作成までの一連の業務フローを試し、スムーズに流れるか、不具合はないかを確認します。

所要期間：2週間〜1ヶ月

ステップ5：ロールプレイングによる最終確認（導入2週間前～直前）

ゴール

本稼働に向けて、実際の診療に近い形で最終的な動作確認とスタッフ間の連携確認を行う。

主なアクション

• 本格的なロールプレイング： 実際の開院日を想定し、受付から診察室、会計まで、スタッフがそれぞれの役割を演じながら、患者さんの来院から診察、会計、帰宅までの一連の診療フローを電子カルテで再現します。
• 課題の洗い出しと改善： ロールプレイング中に発生した疑問点や操作上の課題、システムの不具合などをその場で確認し、ベンダーに問い合わせたり、運用フローを調整したりして改善を図ります。特に、緊急時の対応や、予期せぬ事態への対処方法なども確認しておきましょう。
• スタッフ間の連携確認： 電子カルテ導入によって変化するスタッフ間の連携方法を再確認し、情報共有の漏れがないか、スムーズなコミュニケーションが取れるかを確認します。

所要期間：1週間〜2週間

ステップ6：本格稼働開始（導入当日）

ゴール

電子カルテシステムを正式に稼働させ、日常診療での運用を開始する。

主なアクション

• 最終チェック： ロールプレイングで問題がなかったことを確認し、電子カルテシステムを本稼働させます。
• 運用開始： 実際の患者さんを対象に、電子カルテを使用した診療を開始します。
• ベンダーの立ち会い・オンサイトサポート： 稼働開始直後は、予期せぬトラブルが発生しやすい期間です。可能であれば、ベンダーの担当者に立ち会ってもらい、操作に関する質問やトラブルに迅速に対応してもらえる体制を整えましょう。
• 継続的な改善： 稼働後も、実際に運用する中で気づいた改善点や効率化できる点があれば、定期的にスタッフ間で共有し、ベンダーと連携しながらシステムや運用フローの改善を図っていくことが重要です。

所要期間：導入当日〜継続的

電子カルテメーカー選びでよくある質問

Q. 電子カルテのメーカーとベンダーに違いはありますか？

A. 一般的には、ほぼ同じ意味で使われています。厳密には、製品を開発する会社を「メーカー」や「開発会社」、販売・提供する会社を「ベンダー」と呼び分けることがあります。代理店（販売店）経由で導入する場合は、開発元のメーカーと、契約やサポートを担う販売会社が別々になる点に注意が必要です。

Q. クリニック向け電子カルテで最も導入されているメーカーはどこですか？

A. 本記事で紹介したm3.comの調査に基づくシェアランキングでは、エムスリーデジカルが1位です。ただし、シェアの高さが自院との相性の良さを保証するわけではありません。診療科や診療スタイルに合うかをデモで確認することが大切です。

Q. 大病院とクリニックで、電子カルテのメーカーは違いますか？

A. 違うことが多いです。大病院では、多くの部門システムとつながる大規模な電子カルテが必要になるため、大手ITベンダーの製品が採用される傾向があります。クリニックでは、本記事の「購入の決め手」で紹介したように、クラウド型であることやランニングコスト、入力のしやすさなどが重視されています。

Q. 直販と代理店（販売店）経由では、どちらで導入すべきですか？

A. どちらが良いかは、求めるサポートの形によって変わります。オンラインや電話でのサポートで十分であれば、直販の製品も選択肢になります。訪問による設置や操作指導、トラブル時の駆け付けを重視する場合は、地域に拠点を持つ代理店のサポートが心強い選択肢になります。いずれの場合も、問い合わせ窓口とサポート範囲を契約前に確認しましょう。

Q. 電子カルテのメーカーを途中で変更（乗り換え）することはできますか？

A. 可能です。ただし、患者データや病名・処方の履歴をどこまで新しい電子カルテに移せるかは、移行元と移行先の組み合わせによって異なります。乗り換えを検討する際は、移行できるデータの範囲、移行にかかる費用、移行期間中の運用方法を、移行先のメーカーに事前に確認しておくと安心です。

まとめ

電子カルテの導入は、クリニックの業務効率化、医療安全の向上、そして患者サービスの質向上に大きく貢献します。数多くの製品の中から最適な一つを選ぶためには、自院のニーズを明確にし、多角的な視点から比較検討することが不可欠です。

この記事では、電子カルテメーカーの種類と会社一覧、クリニック向け電子カルテのシェアランキング、大病院で採用されやすいメーカーの傾向、直販と代理店の違い、会社の将来性の見極め方、比較ポイントや導入ステップを紹介しました。これらの情報が、あなたのクリニックの電子カルテ導入を成功させる一助となれば幸いです。

どのような電子カルテがあなたのクリニックに最もフィットするか、ぜひこの機会にじっくりと検討してみてください。

参照元

・厚生労働省｜電子カルテ普及計画（令和8年9月9日）：https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001748251.pdf

・厚生労働省｜電子カルテ及びレセプトコンピュータ標準仕様（基本要件）：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/johoka/standardspec.html

・厚生労働省｜電子カルテ情報共有サービス：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/johoka/denkarukyouyuu.html

・厚生労働省｜医療DXについて：https://www.mhlw.go.jp/stf/iryoudx.html

・厚生労働省｜医療情報連携ネットワーク支援ナビ（アーカイブ）：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/johoka/renkei-support.html